| 2003年1月16日
株式会社レイル
株式会社レイル、eラーニングコンテンツを主要LMSで閲覧・体験できる
日本初のeラーニングデモ施設「e-Learning Solution Lab」を開設
株式会社レイル（東京都豊島区、代表取締役社長：須古 勝志、TEL：03-5964-0011、http://www.reile.co.jp/）は、eラーニングのメインプレーヤーであるコンテンツ開発者やLMSベンダー各社の協力を得て、TOEIC講座やMBA講座、ビジネスマナーなど国内約500のeラーニングコンテンツと大手LMSベンダーの*LMS（ラーニングマネジメントシステム）を一箇所で閲覧・体験できる日本初のeラーニングデモ施設「e‐Learning
Solution Lab」（eラーニングソリューションラボ）をレイル本社内に1月20日に開設、利用受付を開始いたします。
このサービスは、レイルがすすめるeラーニングコンテンツアグリゲーター事業において、多くのユーザー企業からの「コンテンツとLMSの運用イメージの確認」に関する問い合わせに応えて開始するものです。
企業がeラーニングを導入する際、コンテンツやLMSの稼動状況を実際に目で見て比較検討したいといった要望があります。
現在、企業がコンテンツ導入を検討する際、商品リストやCD-ROMサンプル等が各コンテンツ開発者から提供されていますが、日本に存在するあらゆるコンテンツを比較検討し、自社の社内教育にとって最適なコンテンツであるのかといった詳細情報までを確認する方法がありませんでした。
またLMSについても、管理者がどのように受講者の学習履歴を確認、活用できるのか、また自社社員（受講者）が、どのようにして実際の学習を進めていくのか、それらの操作性も含め、実際の導入後の運用イメージについて各社のLMSを比較検討する方法もありませんでした。社内で開発した独自のコンテンツについても同様でした。
「e‐Learning Solution Lab」は、レイルの持つ、eラーニングコンテンツアグリゲーターとしてのノウハウを生かし、現在、レイルに登録されているコンテンツの内、まずは500のコンテンツが閲覧可能となっております。ラボ内には、NEC（NECソリューションズ）、株式会社エヌ・ティ・ティ
エックス、日本アイ・ビー・エム株式会社、日本オラクル株式会社、日立電子サービス株式会社、横河インフォテック株式会社、クリック・トゥー・ラーン株式会社（予定）、株式会社東芝（予定）、日本ユニシス・ラーニング株式会社（予定）など大手ベンダーのLMSがほぼ全て常設されており、LMSの操作性やコンテンツの稼働状況等も確認できます。
これによりeラーニングの導入を検討している企業・団体は、一箇所でコンテンツとLMSを閲覧・体験、比較検討することが可能となり、実際の社内での運用を想定しながら各コンテンツの内容やクオリティ、LMSの操作性等の確認が同時にできるようになります。
さらに、ラボ利用者のリクエストに応じて、コンテンツ開発者やLMSベンダー各社から専任担当者を招いて、解説やアドバイスを行うことも可能です。尚、「e‐Learning
Solution Lab」の利用は完全予約制をとっており、料金は当面無料で運営します。
レイルでは、eラーニングコンテンツオーサリングソフト*「LiveCreator」（ライブクリエーター）の開発やNTT-ME、ソフトバンクBBと提携し構築した*eラーニングコンテンツ流通網事業など、eラーニング事業を進めております。
*LMS（Learning Management System）
eラーニングのコンテンツ管理や受講者のスキル目標の設定、学習進捗状況の管理、課金管理などを一元的に行う機能を提供する、学習管理システム。
*LiveCreator
eラーニングコンテンツ、eマニュアル、補助教材等を開発でき、作成されたコンテンツはブラウザで使用可能です。オブジェクトの自由自在なレイアウトや動作制御、デザインテンプレート作成、動画や音声を組み合わせる等のコンテンツ作成機能に加え、穴埋め問題や選択問題など教育ソフト特有の問題作成機能を具備しています。画期的に簡易化した操作性により特別なPCスキルを必要としない点や、直感的に理解しやすいインターフェイス、SCORM対応（アメリカ国防総省系の機関Advanced
Distributed Learningが提唱するWBTコンテンツの標準規格）の点などが評価され、「ソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー2002」（主催
財団法人ソフトウェア情報センター）を受賞しております。
*eラーニングコンテンツ流通網（コンテンツアグリゲーター事業）
レイルでは、ソフトウェアや書籍の流通と同様にその開発元であるコンテンツ制作者からコンテンツを集めて一元管理し、その教育内容や教育の到達目標（ゴール）、更に稼働可能なLMS（ラーニングマネジメントシステム）などの情報をeラーニングコンテンツ流通網として保持しています。この流通網により、パートナーは、求めるコンテンツを容易に探し出すことが可能となり、優れたコンテンツを持ちながらeラーニング化に踏み込めなかったコンテンツ制作者にとっても、販路が拡大するため参入がしやすくなります。パートナー企業やコンテンツ制作者、そして導入企業それぞれにメリットをもたらすものとなります。
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